中国広東省の経済特区である深センは、香港に隣接しているという好立地もあり、1979年から鄧小平による改革開放により急速に発展してきた。
深セン市の総面積は1,953㎢であり、日本の東京とほぼ同じ。
人口は1979年当時は3万人ほどだったが、40年ほどで1,500万人に迫るほど急増したことで、人口密度はすでに東京を超えている。
概要
住民の特徴として、移民都市であることがあげられる。
元々は漁村であり、改革開放以来外部からの労働人口が次々と流入することにより、異文化ミックスの中でカオスを生み出して来た街である。
そのため広東省に位置するが、多くの人が公用語である北京語を使用している。
経済特区であることと、政府主導でのベンチャー企業促進のための各種優遇措置、優秀な人材を外部から流入させる「孔雀計画」という人材誘致計画など、振興事業インフラが整い、製造業やスタートアップ企業が多く存在する。
中でもアジア最大の企業となった騰訊(テンセント)、スマートフォンメイカーのHuawei(ファーウェイ)、ドローンのDJI、EVメイカーのBYDなどが有名。